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東京オリンピック思考。

 
コンサルテイング 業績アップ
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経営コンサルタント。上席コンサルタント。1998年に大手コンサルティング会社へ転職で入社以来20年以上にわたり、社員5名の小さな会社から東証一部上場企業までの住宅不動産会社を中心に業績アップコンサルティングに取り組む。これまで500社を超えるマーケティングアドバイスをもとに「長所伸展法経営」で成長に導く。「お客様がニコニコとあつまり、社員はイキイキと働き、社長はビジョンの実現にワクワクする」経営コンサルティングを全国で展開。社員の幸せを本気で考える社長と自らの可能性をひろげ世界を変えるリーダーを全力で応援、サポートします。

先日、IOC副会長で東京オリンピック・パラリンピック開催準備の実務上のトップと言われるコーツ氏が、もし大会期間中に緊急事態宣言が発令されるようなことがあっても、大会は開催すると発言した。

これはコロナの感染状況には関係なく開催することを宣言した強いメッセージである。

しかし、その後、マスコミ関係者などの世論調査では開催を反対する声の方が多い結果が次々と紹介される。一体、これは最終的に誰が決めるのだろうか。IOCがやると決めれば、日本は100%従うのだろうか。

おそらく国民マインドは開催中止に傾いている。そのなかで世界中から選手を集めて歓迎ムードのオリンピックが開催できるのだろうか。そもそも本当に世界から選手がやってくるのだろうか。

開催をするのであれば、日本にそういうマインドを作っていかなければいけない。しかし、それをリードしようとするリーダーが見当たらない。

きっと今はコロナ禍で開催準備に向けて関係者の方々は東奔西走をしているのではないだろうか。そういう人のためにも開催に向けて今、どのような準備が進められているのかが伝わってこなければ、世界中から選手がやってきても日本国内はしらけムードとなりかねない。

今の状況を考えれば反対をするのは簡単だ。しかし、本当にそれで良いのだろうか。また、これまでのようなオリンピックではなく、新しいコロナ禍のなかで開催する安全なオリンピックはないのだろうか。

やはり、ここでも必要なのは推進派として戦うリーダーである。リーダーは周囲の人が反対をしても、必要な戦いをしなければいけないときがある。そこに、仲間もできる。

会社を経営する社長や組織を率いるリーダーも同じだ。時には、周囲の反対があっても自信の信念のもと、前に進まなければいけない時がある。

さて、東京オリンピックは本当に開催されるのだろうか。

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